矢野経済研究所（東京都中野区）はこのほど、国内の次世代住宅（スマートハウス・ＺＥＨ）関連主要設備機器市場の調査を実施した。ＨＥＭＳ、スマートメーター、太陽光発電システム、燃料電池システム、ガスエンジンコージェネレーションシステム、家庭用蓄電システム、Ｖ２Ｈ（Ｖｅｈｉｃｌｅ ｔｏ Ｈｏｍｅ）の全７品目を対象としたもの。

　２０１６年度の市場規模（推計）は、前年度比１２．３％減の７１９１億４０００万円だった。ＺＥＨ仕様の住宅商品を構成する各種設備機器の需要が高まりを見せる一方、市場の大半を占める太陽光発電システムの需要縮小が影響した。

　２０２０年度の市場規模（末端販売額ベース）は、２０１６年度比２９．４％減の５０７４億２０００万円と予測する。一方、太陽光発電システムとスマートメーターを除く５品目の市場規模は同４２．３％増の１７８４億２０００万円と増加傾向を見込む。その背景として、ＦＩＴ買取価格の低下による売電メリット減少と、２０１９年度以降のＦＩＴ契約満了に伴う家庭用蓄電システムへの注目の動きを指摘している。

　今後の市場の課題としては、機器コストの低下と、ＨＥＭＳを活用した新たな付加価値の提供が不可欠としている。

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