リサーチ・アンド・ディベロプメント（東京都新宿区）はこのほど、アラフィフ（４５～５５才）女性を対象とした「終の住まい方」に関する調査の結果を発表した。 １８～７９歳男女個人を対象とした「ＣＯＲＥ ２０１７調査」（有効サンプル数＝３０００）と、ＬＩＮＥによるオンラインコミュニティ＆インタビュー・座談会「Ｒ＆Ｄ Ａｒｏｕｎｄ５０コミュニティ」の女性４３名を対象とした調査の結果をまとめたもの。

 

　女性における「終の棲家」に対する意識を年代別で見ると、４０代までは半数以上が「わからない」と回答。一方、５０代以降は「わからない」が３５％前後まで減少しており、今の家に住み続けるか移り住むか、５０才を境に具体的に考え始めていることが分かった。

 

 「今後の住まい方について考えていることはあるか」と質問したところ、５０代の回答に、より具体的、現実的に考えた意見が目立った。親や子どもとの同居意向はほぼなく、夫婦二人や自分一人、シェアハウスで暮らしたいという人も見られた。また、夫（特に長男の場合）は実家に戻って両親と暮らしたいと考えており、夫婦間で住まいの展望への相違が散見された。住宅の間取りや設備などのスペックよりも、６０代以降の生活を見据え、立地や住環境を重視しての転居意向も見られた。

 

　一方、４０代は、子どもの教育、親の健康状態、自分の仕事の都合など今の生活と住まいとの適合性を重視しているが、老後に対してはまだ漠然とした考えしかない様子だった。また、時代の変化により“新しい住まい方もあらわれる”という期待から「今後どんな状況になっても対応できるよう、身軽にしておきたい」という考え方も出てきていることが分かった。

 

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