住宅金融支援機構（東京都文京区）は８月６日、住宅取得に伴う耐久消費財等への支出の動向と消費を取り巻く環境に関する見通しについて調べた２０１４年度の「住宅取得に係る消費実態調査」の結果を発表した。

　それによると、住宅建築・購入後、概ね１年以内に購入した１世帯あたりの耐久消費財の平均的な金額は、一戸建て（新築）で２０１．０万円、建売住宅で１０５．１万円、新築分譲マンションで８５．９万円、新築持家系総合で１５２．８万円、中古住宅で７１．１万円だった。

　品目別の購入世帯比率をみると、「カーテン」が５８．２％で最も高かった。ただ、２０１２年度（６８．２％）と比べると大幅な低下となった。そのほか「照明器具」（５５．３％）、「ルームエアコン」（３７．２％）、「じゅうたん・カーペット」（３４．３％）、「ベッド・ソファーベッド」（３１．３％）が続いたが、いずれも２０１２年度と比較すると低下した。

　１世帯当たりの平均購入額上位品目を世帯主年齢別に分析した結果では、年齢が上がるにつれ、家具等の購入金額が高くなる傾向が強かった。

　同調査は今年２月にインターネットを介して実施。サンプル数は１１６８件だった。調査結果の詳細はこちら。

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